1915年（大正4年）、マキタはモーターの販売修理会社として産声をあげました。その後1958年（昭和33年）に国産初の携帯用電気カンナを発売、以来、50年以上にわたり電動工具メーカーとしての地歩を固めてきました。そして、住まいづくりに携わるあらゆるユーザーの皆様のお役に立てる製品とサービスを探求し続けています。マキタの歴史は、すなわち電動工具の進化の過程であり、お客様とともに歩んだ歴史でもあります。

会社の沿革

1915-1959	1960-1969	1970-1979
1980-1989	1990-1999	2000-2004
2005-2009	2010-

	1915年3月 （大正4年）		牧田茂三郎により名古屋において牧田電機製作所（個人経営）創業、電灯器具、モーター、変圧器の販売修理を開始
	1935年9月 （昭和10年）		ソ連へ発電機、モータを初輸出
	1938年12月 （昭和13年）		個人経営を株式会社に改組、株式会社牧田電機製作所設立
	1945年4月 （昭和20年）	工場疎開を兼ねて安城市住吉町の現在地に移転
	1955年4月 （昭和30年）	後藤十次郎、社長に就任
	1958年1月 （昭和33年）		国産第一号の携帯用電気カンナ 1000を発売
	1959年11月 （昭和34年）	電動工具メーカーへ転換
		オーストラリアに小型電気カンナ 1300を出荷（電動工具の輸出開始）
	1960年7月 （昭和35年）	本社新工場完成
	1962年5月 （昭和37年）		商号を株式会社マキタ電機製作所に変更
	1962年8月 （昭和37年）	名古屋証券取引所市場第二部に上場
	1963年3月 （昭和38年）	完全無借金会社となる
	1965年3月 （昭和40年）	創業50周年
	1968年8月 （昭和43年）	東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場
	1969年4月 （昭和44年）		電池ドリル 6500Dを発売（充電式工具第1号）
	1970年7月 （昭和45年）	東京・名古屋・大阪証券取引所市場第一部に指定 （2003年2月 大阪証券取引所の上場を廃止）
		マキタU.S.A.Inc.（米国）設立（初の海外現地法人）
			岡崎工場（愛知県岡崎市）新設
	1971年9月 （昭和46年）	マキタ・フランスS.A.（フランス）設立 （欧州初の現地法人 2004年4月からマキタ・フランス SASに社名変更）
	1972年12月 （昭和47年）	マキタ・エレクトリック（U.K.）Ltd.（英国）設立 （1992年12月からマキタ（U.K.）Ltd.に社名変更）
	1973年4月 （昭和48年）	後藤十次郎、会長に、後藤修宏、社長にそれぞれ就任
	1973年5月 （昭和48年）	マキタ・オーストラリアPty.Ltd.（オーストラリア）設立
	1973年6月 （昭和48年）	アムステルダム証券取引所に大陸預託証券（CDR）形式により株式上場 （2004年2月 同取引所の上場を廃止）
	1973年11月 （昭和48年）	マキタ・パワー・ツールズ・カナダLtd.（カナダ）設立 （1991年1月からマキタ・カナダInc.に社名変更）
	1974年5月 （昭和49年）	マキタ・ベネルックスB.V.（オランダ）設立 （2010年1月からマキタ・ネーデルラントB.V.に社名変更）
	1974年6月 （昭和49年）	マキタS.p.A.（イタリア）設立
	1976年3月 （昭和51年）	大陸預託証券（CDR）形式により、海外から初の資金調達を実施
	1977年2月 （昭和52年）	ADR （米国預託証券）発行に伴いNASDAQ（全米証券業会自動表示システム）にて取引開始 （2013年4月 同取引所の上場を廃止）
		S.A.マキタN.V.（ベルギー）設立
	1977年4月 （昭和52年）	マキタ・ヴェルクツォイクG.m.b.H.（ドイツ）設立
	1978年12月 （昭和53年）		充電式ドリル6010Dを発売（ニッカド電池第1号）
	1980年4月 （昭和55年）	カナダにおいて電動工具の生産開始 （2009年1月 生産終了）
	1981年2月 （昭和56年）		エア釘打 AN5000、エアコンプレッサ AC6001を発売（エア工具第1号）
	1981年6月 （昭和56年）	マキタ・ド・ブラジルLtda.（ブラジル）設立 （南米で電動工具の生産開始）
	1981年9月 （昭和56年）	マキタ・ヴェルクツォイクGesellschaft.m.b.H.（オーストリア）設立
	1982年2月 （昭和57年）	欧州預託証券（EDR）発行に伴いルクセンブルグ証券取引所に上場 （1998年6月 同取引所の上場を廃止）
	1983年4月 （昭和58年）	マキタ・パワー・ツールズ・シンガポールPte.Ltd. （シンガポール）設立（1991年4月からマキタ・シンガポールPte.Ltd.に社名変更）
	1983年9月 （昭和58年）	加藤武、社長に就任
	1984年9月 （昭和59年）	マキタ・コーポレーション・オブ・アメリカ（米国）設立
	1985年3月 （昭和60年）	創業70周年
	1985年11月 （昭和60年）	米国において電動工具の生産開始
	1986年7月 （昭和61年）	城山開発株式会社（愛知県豊川市）設立 （2005年5月　民事再生法手続の完了に伴い、東京建物（株）へ経営権を譲渡）
	1987年3月 （昭和62年）	日米半導体摩擦で電動工具が報復的課税対象品目となる
	1988年5月 （昭和63年）	マキタ･タイワンLtd.設立
	1989年4月 （平成元年）	マキタ・エスパーニャS.A.（スペイン）設立 （1991年11月からマキタS.A.に社名変更）
	1989年5月 （平成元年）	決算期を2月20日から3月31日に変更
		加藤武、会長に、後藤昌彦、社長にそれぞれ就任
	1989年7月 （平成元年）		名古屋市で開催された世界デザイン博覧会で工業デザイナー ジョルジェット・ジウジアーロ氏デザインの電動工具3機種（マルノコ、グラインダ、ドリル）を紹介
	1989年12月 （平成元年）	マキタ・マニュファクチュアリング・ヨーロッパLtd.（英国）設立 （欧州における生産子会社）
	1991年1月 （平成3年）	チェーンソーメーカーのザックス・ドルマーG.m.b.H.（ドイツ）を買収 （1991年9月からドルマーG.m.b.H.に社名変更）
	1991年4月 （平成3年）		CI（コーポレート・アイデンティティ）を導入 商号を株式会社マキタに変更
	1991年7月 （平成3年）	欧州（英国）において電動工具の生産開始
	1992年5月 （平成4年）	日進事業所開設
		米国でダンピング提訴を受ける
	1992年7月 （平成4年）	マキタ・パワー・ツールズ（H.K.）Ltd.（香港）設立
	1993年3月 （平成5年）	マキタ地球環境憲章策定（マキタ環境元年）
	1993年10月 （平成5年）		米国ロックバンド「MR. BIG」に日本ツアーのスポンサーとして協賛
	1993年11月 （平成5年）	マキタ・ニュージーランドLtd.（ニュージーランド）設立
	1993年12月 （平成5年）		牧田（中国）有限公司（中国）設立 （中国における生産子会社）
	1994年7月 （平成6年）	マキタSp.zo.o.（ポーランド）設立
	1994年11月 （平成6年）	マキタ・メキシコS.A.deC.V.（メキシコ）設立
	1995年4月 （平成7年）	マキタ・インターナショナル・ヨーロッパLtd.（英国）設立 （欧州統括会社）
	1995年5月 （平成7年）	マキタspol.sr.o.（チェコ）設立
	1995年7月 （平成7年）	中国において電動工具の生産開始
	1996年5月 （平成8年）	マキタ Kft.（ハンガリー）設立
	1997年4月 （平成9年）	マキタ・ガルフFZE（アラブ首長国連邦）設立
	1997年8月 （平成9年）		米国シカゴ ハードウェアショーに充電式ドライバドリル 6213D出展（ニッケル水素電池第1号）
	1998年4月 （平成10年）	マキタ・アルゼンチンS.A.（アルゼンチン）設立
	1999年3月 （平成11年）	マキタ・チリLtda.（チリ）設立
	1999年4月 （平成11年）	マキタ・ギリシャS.A.（ギリシャ）設立
	2000年2月 （平成12年）	マキタ・ルーマニアS.R.L.（ルーマニア）設立
	2000年4月 （平成12年）	マキタSA（スイス）設立
	2000年11月 （平成12年）		牧田（昆山）有限公司（中国）設立
	2001年1月 （平成13年）	マキタ・ラテン・アメリカInc.（米国）設立
	2001年3月 （平成13年）	マキタOy（フィンランド）設立
	2002年1月 （平成14年）		第2ブランド MAKTEC（マックテック）の量産を開始
	2003年3月 （平成15年）		本社新社屋完成
	2003年6月 （平成15年）	マキタF.E.S.U.Lda.（ポルトガル）設立
	2003年10月 （平成15年）	マキタLLC（ロシア）設立
	2003年11月 （平成15年）	マキタs.r.o.（スロバキア）設立
	2005年2月 （平成17年）		充電式インパクトドライバ TD130D発売（リチウム・イオン電池第1号）
	2005年3月 （平成17年）		創業90周年
	2005年5月 （平成17年）	マキタEU S.R.L.（ルーマニア）設立
	2005年6月 （平成17年）	マキタ・ウクライナLLC（ウクライナ）設立
	2006年1月 （平成18年）	兼松日産農林株式会社の自動釘打機事業を譲り受ける
	2007年1月 （平成19年）	マキタ・ペルーS.A.（ペルー）設立
	2007年4月 （平成19年）	ルーマニアにおいて電動工具の生産開始
	2007年5月 （平成19年）	富士ロビン株式会社を連結子会社化 （2007年8月に社名を株式会社マキタ沼津に変更、2013年4月 株式会社マキタに吸収合併 、2014年3月閉鎖）
	2008年2月 （平成20年）	マキタ・ブルガリアEOOD（ブルガリア）設立
	2008年4月 （平成20年）	マキタ・インディアPvt.Ltd.（インド）設立
	2008年6月 （平成20年）	マキタ･コロンビアS.A.（コロンビア）設立 （2017年9月からマキタコロンビア S.A.Sに社名変更）
	2008年12月 （平成20年）	マキタ･アフリカs.a.r.l.a.u.（モロッコ）設立
	2009年10月 （平成21年）	東京技術開発センター開設
	2009年11月 （平成21年）	マキタ･ベトナムCo.,Ltd.（ベトナム）設立
	2011年3月 （平成23年）	マキタ･マニュファクチュアリング・タイCo.,Ltd.（タイ）設立
	2011年8月 （平成23年）	マキタd.o.o.（スロベニア）設立
	2011年10月 （平成23年）	日進事業所内にOPE開発・試験センター開設
	2012年7月 （平成24年）	タイにおいて電動工具の生産開始
	2013年1月 （平成25年）	マキタ・マレーシアSdn. Bhd.（マレーシア）設立
	2013年6月 （平成25年）	後藤昌彦、会長に、堀司郎、社長にそれぞれ就任
	2013年10月 （平成25年）	マキタ・ヨーロッパN.V.（ベルギー）設立
	2014年10月 （平成26年）	マキタ・カザフスタンLLP（カザフスタン）設立
	2015年3月 （平成27年）		創業100周年
	2017年6月 （平成29年）	後藤宗利、社長に就任